女子中高生マーケットも伸長！ 「アニメ産業レポート2014」刊行記念セミナーが明らかにした“今のアニメ業界”
2014.10.31
■自社キャラ開発の難しさ 製作委員会内の力関係に変化の兆し？
続いて、森さんは社会的に見たアニメ業界の好況感を話す。森さんは消費の多様化でアイドルなどを含めて小粒になっており、複数の層に対して訴求できるブームが減ってきたと、現状を分析。こうした中で、『妖怪ウォッチ』や『アナと雪の女王』など、アニメに牽引される消費が好況だとする。“ゆるキャラ”ブームにも触れながら、近年では権利会社にライセンス料を払って有名キャラを起用するのではなく自社キャラを作ろうという動きになってきたことを指摘。一方で、各社はいかにキャラクター開発が大変かを学習しはじめている状況にあるとも。そして、トヨタの『ドラえもん』CMを例に、日本でも世代を超えてアピールできるのはアニメであり、海外でも『バットマン』のリバイバルなど、同様のマーケティング手法が効くのではないか、とアニメ主導のビジネスに期待を込めた。
また、森さんは製作委員会にアニメ業界以外の会社も入ってほしいとする。この件について、陸川さんとアニメビジネス・パートナーズフォーラム（ABPF）を実施している小野打さんに話が向く。小野打さんは、アニメ業界に対して他の業界から熱い視線が向けられているとする。一方で、放送やビデオパッケージのコスト、ライセンス契約が大手の広告代理店3社を通してでないと使えない業界構造について、疑問を持っている他業種の会社も多いと明かす。これまで、他業種は製作委員会に入らなければアニメに関わることができなかった。しかし、昨今ではソーシャルゲームやアプリの規模が2年前の3倍となっており、旧来の力関係は変わりつつある。一方で、他業種社内にはアニメを受け入れられない年配の意見もあるようだ。しかしながら、少子化の中でこんなに右肩上がりをしている産業はほかになく、アニメがしっかりと世界を見つめて日本の羅針盤となっていくことを希望した。
こうした話で幕を閉じた今回のセミナー。なお、この「アニメ産業レポート」は2010年から刊行している。バックナンバーには2冊セットもあるので、あわせて購入してアニメ業界を俯瞰してみたい。
（取材・文／真狩祐志）
■日本動画協会
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